明けましておめでとうございます。

「年明け早々にやることがそれか」と言われそうですが、ANAマイルをチェックしたところ、めでたく18000マイルが東京メトロポイントからの交換で振り込まれていました。

このANAマイルは、「ハピタス」＋「ANA To Me CARD PASMO JCB（ソラチカカード）」＋「Pex」＋「東京メトロポイント」のコンボで貯まったもので、ANAマイルを貯める方法としては、現時点でかなり効果の高いものです。
ハピタスで貯まったポイントの約90%をANAマイルに代える事ができます。

ふるとくは、全然そのレベルまでは達していませんが、よく使う人だと、この方法で毎月18000マイルを貯める事ができているようです。

このANAマイルの貯め方ですが、次のようなステップで手に入ります。

(1)まずハピタスに登録する。

(2)ソラチカカードを作る。
ANA To Me CARD PASMO JCBカード、通称ソラチカカードを作ります。

このソラチカカードは、ハピタス経由で作れますので、まずハピタスに登録してから作るのがオススメです。

今はハピタス経由でカードを作ると5400ポイント貯まるようですが、レビューを見ると、以前はもっと高かったようです。
だんだん、ポイント還元が少なくなってきているようなので、作りたい人はお早めにどうぞ。

ちなみに、ソラチカカードの年会費は2000円(税別)ですが、初年度は無料です。このため、とりあえず作ってみて、いまいち合わなければ1年以内に解約すれば費用はかかりません。

(3)Pexに登録する。
Pexとはポイントサイトの一つです。
Pexは、こちらから登録できます。

(4)ハピタスポイントが貯まったら、Pexのポイントに交換する。
ハピタスを利用してポイントが貯まったら、Pexのポイントに交換しましょう。
300ポイントのハピタスポイントを、3000ポイントのPexポイントに無料で交換できます。

1ハピタスポイント＝1円相当、
1Pexポイント＝0.1円相当なので
ここでの変換は等価交換となります。
残念ながら、この交換で10倍にポイントが増えるからといって、お得なわけではありません(笑)

ハピタスからPexへの交換は、1ヶ月に30000ポイントが上限です。特に手数料はかからないので、ある程度、貯まったら交換しておきましょう。

(5)Pexポイントから、東京メトロのポイントに交換する。
(4)で交換したPexポイントを東京メトロポイントに交換します。
ここでは、交換手数料として1回あたり500Pexポイント（50円相当）かかります。
あまり大した交換料ではないですが、気にされる方は、ある程度、まとめて交換されると良いでしょう。

後に書くように、東京メトロポイントを1ヶ月に交換できるポイント上限は20000ポイントですので、だいたい20万Pexポイント（ハピタスで20000ポイント相当）が貯まれば、交換すると良いかと思います。

(6)東京メトロポイントをANAマイルに交換する
東京メトロポイントをANAマイルに交換します。
東京メトロの100ポイントを90ANAマイルに移行できます（他のサービスへの移行」で右上の「100ポイント→90マイル参照）。

この交換は、1ヶ月に20000ポイント（18000ANAマイル相当）までですので、ハピタスで毎月20000ポイント以上貯める人は、せっせと毎月交換するのがお得です。
ふるとくも毎月交換できるような人になりたいものです(笑)

・・・と、まあこんな感じのルートを経て、ANAマイルをGETできます。

ハピタスを使いこなす人だと毎月20000ポイント以上貯まるので、この方法で、毎月18000マイル貯めている人もいるそうです。

証券会社、FXや保険、クレジットカードを作る際に頂けるハピタスのポイントは１つで何万ポイントも貯まるものもありますので、あっという間に10万マイルくらい貯めて、ファーストクラスで旅行に行くこともできますね。

まあ、そこまで行かなくても、ハピタスは「100%バック」というものもやっていて、例えば次のようなものだと、購入した金額と同等のポイントが全額バックされますので、実質無料で商品が頂けます。

「ふるさと青汁」って、パッと見が「ふるさと納税」に似ていますね(笑)

ふるさと納税には地元の温泉宿に泊まることができるようなお礼の品を頂けるところがありますが、2015年はこれでANAマイルを貯めて「ふるさと納税ツアー」ができるといいですねえ(笑)

ハピタスのポイントは、最低300ポイントから、1ポイント＝1円のレートで銀行への換金が可能ですから、現金と同等と言って差し支えないレベルです。

ハピタスでは、ヤフーショッピング、ヤフオク、楽天での買い物でも1%のポイントが貯まりますし、ポンパレの他、GROUPON(グルーポン)、ホットペッパー、くまぽん等のクーポンサイトでの購入や、ハピタス堂書店やhonto等の本屋での購入でもポイントが貯まっていきます。

ハピタスは、登録して損は無いサイトだと思いますので、まだ登録してない方は登録を検討してみてはいかがでしょうか。

こちらから登録すると、登録時に特別ボーナスとして30ポイントもらえます。

今年、さらに人気が高まったふるさと納税ですが、年末で既にお役所もお休みに入り、今年の受付を取りやめているところも多数あります。

自治体の窓口に申請して振込用紙を送ってもらう様な対応は、今年はもうできません。

ただ、クレジットカードを使った自動決済ができる自治体であれば、今から申し込めるところもあります。

「最近、ふるさと納税を知ったが、今年の寄付に間に合わせたい」とか、

「今年の収入を計算しなおしたら、まだ控除枠があるし、最後にもうちょっとふるさと納税してみようかな」

と思っている方に、まだ間に合うふるさと納税の宛先を探す方法をご紹介したいと思います。

(1)F-REGIを導入している自治体を探す
クレジットカードで支払い可能なシステムには何種類かあるようですが、この「F-REGI」を使用しているシステムですと、即座に決済がされます。

こちらのリンク先に、F-REGIを導入している自治体があるので、この中から良さそうな自治体を探してみましょう。

(2)Yahoo公金支払いの中から即時決済できる自治体を探す。
「ふるさとチョイス」のサイトが、Yahoo公金支払いのシステムと連動して、「ワンストップサービス」で決済できるようになりました。

以前は、Yahoo公金支払いを使って寄付する場合、

①自治体にメール等で、寄付を申請する。
②自治体からYahoo公金支払いで寄付する際の登録番号の連絡を受ける。
③Yahoo公金支払いで、決済する。

という手順を踏まなければならず、②の「自治体から連絡を受ける」というのが、役所の閉庁期間中である年末年始には受けられないため、「Yahoo公金支払い」を使っての年末ギリギリの申請はできませんでした。

この「ふるさとチョイス」から「Yahoo公金支払い」のワンストップサービスができるようになった自治体の中から探せば、即時決済が可能です。

「Yahoo公金支払い」に対応している自治体でも、このワンストップサービスに対応していない自治体は、年内に決済できなくなるので、要注意です。

こちらのリンク先に、ワンストップサービス可能な自治体が載っていますので、この中から、良さそうな自治体を探してみましょう。

なお、(1)、(2)いずれの場合でも、候補の自治体を選んだら、自治体のホームページをチェックして、「クレジットカード決済なら、12月31日まで受付けています」と明記しているものの中から選ぶ方が無難です。

システム上の扱いが自治体によって変わるとは思いませんが、各自治体でどういう扱いにするかは自治体によって違うかもしれないためです。

オススメの候補としては、笠松町あたりですかね。

・5000円という少額でも特産品が頂ける。
・年間に何度申し込んでも、その都度、特産品が頂ける。
・特産品が結構、バラエティに富んでいる。
・12月31日まで、受付可能と明記されている

ので、年末調整用には、ありがたい自治体だと思います(笑)

なお、笠松町はF-REGIのシステムを使っていますので、ふるさとチョイスではなく、笠松町のホームページから申請しましょう。

気づけば、一ヶ月近くもブログを書いていませんでしたね。

多忙にしていたのと、だいたい今年のふるさと納税は申し込んじゃっていたのもあって、チェックが疎かになっていました(笑)

前々から話題になっていた、ふるさと納税の控除枠の倍増と、確定申告の簡素化は、どうやら来年から適用されそうですね。

そんなニュースがちらほら載っているのを見ていたのですが、「おやっ？」と思ったのは、東京新聞に載っていた、こちらの記事です。

ふるさと納税　簡素化へ改正案　確定申告、不要に(2014/12/19)

出身地や応援したい自治体に寄付すると税金が減額される「ふるさと納税」制度の普及に向け、政府と自民党が取りまとめた税制改正案の全容が十八日、判明した。納税手続きを簡素化するため、税務署への確定申告を不要とし、寄付した自治体への申請だけで済む特例制度の創設が柱。

今回創設するのは「ふるさと納税ワンストップ特例制度」。これまでは寄付先の自治体から受け取った受領証明書を添えた、確定申告が義務付けられ、手続きの煩雑さが問題視されていた。新たな特例制度は、利用者が求めれば、寄付を受けた自治体が、利用者の居住自治体に対し、住民税の減税手続きを代行する。

減税は所得税と住民税でそれぞれ行われていたが、新制度は、所得税の減税分を住民税に一本化、自治体間の手続きを円滑化した。

減税対象となる寄付の上限額は所得や家族構成で異なるが、住民税の一割程度から二倍に広げる。夫婦と子ども一人で年収四百万円の世帯の場合、減税額は年二万円から四万円となる。

五自治体を超えてふるさと納税を行う場合は、確定申告が必要となる。もともと確定申告が必要な自営業者らは、従来通りの手続きとする。

自治体が返礼として贈る特産品が過剰とならないよう、国が通知で自制を促す仕組みも盛り込んだ。

「五自治体を超えて、ふるさと納税を行う場合」は確定申告が必要になる・・・・ということは、6件以上のふるさと納税する人は、やっぱり確定申告が必要ということでしょうね。

1件あたりの寄付金には差があるでしょうから単純には言えないのですが、来年からは控除枠が2倍になるのだから、今年3件程度のふるさと納税をやった人は、来年は6件以上のふるさと納税を行うことになって、結局、確定申告が必要になりそうな気がします。
ちょっと中途半端な感じがしますね。

ふるとくは、株やＦＸ等の損益があって、毎年、確定申告をするでしょうから、確定申告が必要になっても構いませんが、せっかく簡素化をするなら、件数制限を付けるような半端な軽減策はしない方がいいと思いますけどね。

最後の「特産品が過剰とならないよう、国が通知で自制を促す仕組みも盛り込んだ」というところも少し気になりますが、果たしてどのくらいの効果があるのでしょうか。
ずっと前から、「特産品合戦は好ましくない」って、言ってますからね(笑)

ふるとくの知る限り、総務省から明確に「待った」がかかったのは、京都府宮津市が土地を贈るというのが、中止された件だけです。

さすがに一気に特産品禁止に持っていくとは思いませんが、還元率の高い自治体に対して「もっと還元率を下げろ」と圧力をかけてくるのかもしれませんね。